人生において必ず必要になる三大出費。
個人の人生の中でもっとも費用のかかるイベントである結婚や、子どもがいれば教育費、住宅購入時のローン設計があります。
人生のかたちは様々ですが、一般的には自分の価値観、人生観にあわせて人生設計を考えましょう。
この時に必ず必要になるものはお金の管理です。
自分の収入と出費を丁寧に考えてゆっくり人生をあるき楽しく明るい人生を自分でつくりましょう。
【この記事の内容】
・人生を豊かにする方法が分かります。
・人生の三大出費が分かります。
・老後生活の不安の解消の仕方の具体例。
・iDeCoを知ってよかった体験談。
【このブログの運営者】
40代女性精神科ナース現役31年目。
いつも若くて綺麗!っていわれたい。
元気で過ごすため働けるまで働きたい!
現在は子そだても一旦落ち着き趣味さがしの日々でブログに出逢い現在。
iDeCoって最近よくきくようになってきましたが会社に制度がなくても個人でも入れますので、年金をもらうときに心細いと思うかたは必ず確認しておきましょう。
基礎年金(一階部分)+厚生年金保険(二階部分)今回は三階部分をさします。
■目次
イデコを知って得する!自分の人生を豊かに明るく歩くための方法
おおくの会社員でお悩みのお金に関する不安を自分で解消しマネープランができたら現実的に安心ができます。
小学生の頃からお金に関する知識を学校で学べたら一番よいのですが現実的ではありません。
そこでiDeCoって最近よく聞くようになってきましたが昔は誰でも使えるものではなかったようですが、2022からは普通の会社員でも加入できるようになったみたいです。
老後生活の不安って話すと意外にも周囲にたくさんいることがわかります。
老後の生活を心配する理由ってなに?
よく話すことは老後の貯蓄が十分でないため心配。年金額や保険が手薄で心配、気がつけば働くことに一生懸命でお金に感心をじゅうぶんもてなかった、などの話しを周囲のママ友と話しました。
おそらくこのブログをみてくださっているであろう方も同じ感じの気持ちがあるかもしれませんね。
または、あっというまに年齢を重ねてしまい自分の老後のことなどは考えたことがなかったという気持ちの方もいます。
お金の心配をなくして楽しくライフ
独身期・・・就職してから結婚するまでの期間です。
自分の生涯のパートナーを探す素敵な時間ですね、若い頃を思い出します。
家族形成期・・・結婚から子どもの小学校入学までの期間です。
子どもの成長がとても目まぐるしい時期で家族を形成していきますね。
このころは一般的には30代くらいではないでしょうか、しかし個人差がありますので様々です。
・家族成長期・・・子どもの小学校入学から就職までとなります。現在は社会の様子も変化しているため就職する際は大学卒業予定の一年前から就職先を探すようになっているようです。
家族成熟期・・・子どもの就職から私(自分)の定年までの期間です。
このころは健康でまだまだ働く期間となりますが定年は一応60歳ですが少子高齢化に伴い定年の期間はまだまだ伸びていくでしょう。実際に60歳で定年し退職金も多かった時代もあります。
老年期・・・定年以降の期間となります。
いずれはやってくる老後生活に早めに備えを準備しておくことはいずれにせよ大切なことになります。いざという時の為に慌てないようにしておくと忘れたころにあって良かったと思えます。
人生には出費がある 代表3つ
人生のなかでもっとも費用のかかるイベントである結婚、子どもの教育、住宅取得です。
結婚費用・・・生活を維持するようになる前から結婚に費用が必要となります。
習慣や地域性の違いからかかる金額は様々ですが小さく結婚式を挙げても100万円は最低でも必要になると思います。両家がお互いに出費を負担する場合や夫側が多く負担する場合などやりかたも形もおおくあります。
教育費用・・・幼稚園にはいる時期からいくら必要になってくるかざっとでよいのでイメージはしておくと準備がしやすいです。
(文部科学省 子どもの学習費調査) ここを覗いてみるとたくさん情報が載っています。
公立・私立、大学では文系か理系かでも変わってきます。しかし違いで金額も変わってきますのでイメージがしやすいです。
平成18年度では、子どもが幼稚園から大学に通った場合にかかる調査結果では2500万円かかるといわれていましたが現在はかかる金額も大きくかわっていますので先に調べておきましょう。
住宅取得費用・・・結婚に伴い一戸建てやマンションを購入する場合や、そのときは広く感じられた部屋が子どもが増えて狭くなったので購入を検討する可能性があります。
毎月の住宅ローン返済や定年後にも支払うようにプランをしていれば70歳や72歳まで住宅ローンの返済することになります。
おもわぬ出来事がある可能性
若く健康であれば老後の自分がイメージしにくい。
たしかに多くの会社員が就職してから仕事一筋であっという間に時がたったという方もいますが、イメージするだけでもじゅうぶんに素敵です。
しかし現実的には忘れたころくらいに見直せるってなると貯蓄の様子や今後の自分の生活のなかで趣味や遊びに使える金額が分かります。
老後不安の解消の仕方の具体例
公的年金から支給される年金額は人によって違ってきますので、自分の年金額がどのくらいになるか確認しイメージしておきましょう。
厚生年金額は自分の平均的な報酬を40年加入した場合を確認し計算しておくと、基礎年金額との合計がしやすくなります。
50歳になると年金定期便が届くようになりますので、年金額を確認しておきましょう。
自分の年金額を把握した場合に、少し心細いなと思ったかたもいると思います。実際に現在は給料の変動がバブル期の時期のように昇給の多いのが普通にあることは返ってなくなってきました。
しかし教育費にも支出があり、自分が趣味や旅行にいくには心細い金額と思うったかたはいませんか?
会社によってiDeCoを取り扱っているところがなかったり、聞いたことはあったけどどうやって手続きすればいいか分からないというかたへ、とくに見て知って老後はお金の不安がなく健康に長生き、働けるまで働いて趣味や旅行に費やすお金の準備をはじめましょう。
iDeCoを知ってよかった体験談
気がつくとiDeCoに加入していた若い頃、今思えば大変ありがたく嬉しいものへとなっています。
年金など若い頃には関心がなく働くことしかなかったので早めに加入していてよかったと思います。ちなみに現在も運用していますが掛け金は少なくで設定していますので家計への負担は回避できます。
iDeCoってなに?
iDeCoは個人型確定拠出年金です。個人が任意で加入し掛け金を積み立てて運用を行い、口座管理費などは加入者である本人が負担するものです。
事務手続きのときは勤務する会社へも書類提出の協力をお願いすることがありますので、その場合は指定された書類に記入してもらうことになります。
iDeCoのメリット
掛け金が全額所得控除になる。
運用益も非課税で再投資ができる。
受け取るときも税制優遇措置があります。(一時金として受け取る場合は「退職所得控除」年金の場合は「公的年金控除」と言う名前の控除が受けられます。
① iDeCoには会社員であればだれでも入れるようになります。
今までは取り扱う会社があると自然に加入していたと事になりますが、個人で誰もが加入できる制度なので利用ししないと勿体ないですね。
② 自分の住む地域で銀行、郵便局などの窓口にiDeCoを扱っているか電話で確認する。
③ 銀行・郵便局など自分で1つ窓口を決める。
④ 必要な書類を送ってもらう。
⑤ 毎月の掛け金を決めて積み立て運用の開始。
ざっくりですが手順は個人で開設するならこのようになります。
この時に口座管理費は本人が毎月負担していくことになりますので掛け金が安いところを選んで運用するのがポイントです。
毎月積み立てができる金額を決定し長期にわたって運用していくことになります。
10年ほど積み立て式iDeCoを利用した場合は定期的に見直し分からないことは、iDeCo専用の相談窓口へ電話で確認して困っていることを解決しましょう。
有難いことに困っている内容を丁寧に教えてくれます。
iDeCoデメリット
はある程度の期間を経てでないと引き落としはできませんので、普段このくらいはお金が浮いているといった少ない掛け金から積み立てをしていくといいですね。
中途での解約、引き出し、借り入れの担保はできません。
給付金請求ができる時期
自分で管理をする口座になりますので、引き出せる時期や第三者が行う場合は自動的に通帳に入金はされませんので注意はしてください。
10年以上加入・・・60歳から給付金請求ができる時期です。
8年以上加入・・・61歳から給付金請求ができる時期です。
6年以上加入・・・62歳から給付金請求ができる時期です。
4年以上加入・・・63歳から給付金請求ができる時期です。
2年以上加入・・・64歳から給付金請求ができる時期です。
一ヶ月以上加入・・・65歳から給付金請求ができる時期です。
忘れたころにいったん見直して人生をも
拠出限度額っていくら?
毎月いくら掛け金を作るか初めに悩むところですね。
しかし掛け金(毎月の積立金額)には限度額があることを知っておき途中で掛け金の変更ができることも併せて知っておくと安心ですね。
iDeCoには毎月定額5000円以上1.000円単位の掛け金をできる他、年1回以上、任意に決めた月にまとめて掛け金を支払う方法もあります。
しかし掛け金には限度額がありますので、イメージしながら掛け金を決めるといいです。
自営業者の場合
第一号被保険者・・・月額6.8万円(年額81.6万円)
専業主婦
第三号被保険者・・・月額2.3万円(年額27.6万円)
企業年金に加入していない会社員
第二号被保険者・・・月額2.3万円(年額27.6万円)
企業年金に加入・公務員・私学共済加入者
第二号被保険者・・・月額2.0万円(年額24.0万円)または月額1.2万円(年額14.4万円)
注意しておきたいポイント
長期にわたり積み立てていくため毎月の出費が困難な場合は他の方法を調べることが得策だと思います。
また請求をもとめたい場合は請求の期間は70歳の誕生日の2日前までです。忘れていたり自分が事故や自分では手続きができない状況にならいように家族には必ず一言請求を忘れないように伝えておきましょう。
請求をしないと自動的には振り込みはありませんで、気を付けてください。
参考記事>>>子どもの将来が不安な共働き世代が今から準備して人生緩やかに